ドライブレコーダーと保険との関係性

ドライブレコーダーは運転状況を記録するための機械であり、交通事故の被害に遭ったときの証拠として役立つものです。そのため、近年では多くの方々がドライブレコーダーを設置し安全対策として活用しています。その中で注目を集めているのが、ドライブレコーダーと自動車保険の関係性です。今回は、自動車保険を契約するなら知っておきたいドライブレコーダーと保険の関係について紹介します。

この記事の目次

ドライブレコーダーを搭載していると保険料は安くなるの？

ドライブレコーダーを搭載していると、自動車の保険会社によっては保険料が安くなる場合があります。現在、いくつかの保険会社では法人のフリート契約（所有・使用している車が10台以上）向けを対象にドライブレコーダーを搭載すると保険料が2%～5%割引されるサービスを実施しています。通常より保険料を安くすることができるので金銭的な負担を軽減することができます。しかし、個人のノンフリート契約（所有・使用している車が10台未満）の場合は、保険料が安くなるサービスは無いようです（2018年10月時点）。

通常、ドライブレコーダーは車用品販売店やインターネット通販などで市販されているものを自費で購入して取付けるのが一般的です。しかし最近では、複数の自動車保険会社でドライブレコーダー特約と言われる商品の販売を始めました。これは、自動車保険の契約者を対象に保険会社からドライブレコーダーを「貸与」という形で受け取り、取付けるというサービスです。このドライブレコーダー特約はドライバーの安全意識の高まりから近年、契約が急増しています。

ドライブレコーダー特約の内容をはじめメリットやデメリットなどを紹介します。

まず、特約のドライブレコーダーには通信機能が付帯しており、何らかの事故で車両への衝撃を検知すると、すぐさま事故受付センターに事故映像や現場の情報を送信します。そして、緊急の事態と判断した場合は消防・警察への通報や救急車の手配まで行ってくれます。そのため、馴染みのない場所での事故や、崖の下に転落して身動きがとれないという場合でも、事故受付センターが即座に状況を把握し素早く対応してくれるのでいざという時も安心です。

特約のドライブレコーダーにはドライバーの運転状況から何らかの危険を察知した場合、注意喚起を促す音声が流れます。例えば、急ブレーキを踏む、極端に車線内で右や左に寄った走行をする、ふらつき運転をする、などの危険行為をした場合、ドライバーに対して注意をしてくれるのでとても便利です。また、天候や過去の運転状況を元に危険地点を予測し知らせてくれる機能もあります。このようなサポートがあることで、事故を防止することができます。

特約のドライブレコーダーには運転診断システムが搭載されており、自分の運転が安全か診断することが可能です。これにより、自分がどんな運転特性が分かるので今後の運転に役立てることができます。

まず、ドライブレコーダー特約の保険料は年間おおよそ8,000円弱かかります。基本的に、インターネット通販や車販売店に行けば高性能なドライブレコーダーが2万円くらいで販売されているので、何年間も長期にわたって契約を続ける場合は、費用負担が大きいと言えるでしょう。

またドライブレコーダー特約を契約すると、ドライブレコーダーが記録した運転データや履歴を保険会社に提供することになります。そのため、いつどの地点で何キロくらい運転したかという情報が全て保険会社に伝達されてしまいます。これは、保険会社によってずっと監視されているようなものなので、人によっては不安になる方もいるでしょう。特約を契約するときはプライバシーのことも念頭に置くことが重要となります。

万が一の事故に遭ったときに大いに役立つドライブレコーダーですが、近年では、市販されているものだけでなく、保険会社が提供するドライブレコーダー特約という新しいサービスもでてきました。このサービスは運転に役立つメリットもありますが一方でデメリットとなる部分もあるので、よく吟味したうえで利用をするかしないかを見極めることが大切です。