車検を最安値で受ける方法とは？費用相場や注意点も紹介

車検・点検・メンテナンス
更新日：2023.07.31 / 掲載日：2023.07.31

車検は車を安全に保つために必要な手続きですが、費用が高く感じることもあります。車検は業者によって、また車の種類や改造の有無、工場や地域によっても料金が異なります。

そこで、最安値で車検サービスを受けられる方法とあわせて、費用相場や車検費用を抑えるコツ、注意点を紹介します。

車の維持費用を見直したい人はもちろん、車検について知識を深めたい人にも役立つ内容です。

この記事の目次

1.各業者ごとの車検サービスの特徴

車検サービスを実施している業者には、車メーカーの正規ディーラー、整備工場、地域の車検場、民間の車検業者、ガソリンスタンドがあります。

それぞれ特徴について解説します。

業者	特徴
ディーラー	・取り扱いメーカーの商品に強い・部品交換でも純正品がそろえられている・技術面で安心感や信頼性が高い・費用が高い傾向がある
整備工場	・認証工場と指定工場の2種類がある・指定工場ならばその場で短時間の実施が可能・認証工場は点検整備のみで、車検に必要な点検はできず、車検場への持ち込みが必要
地域の車検場	・地元で愛されている場合が多く、信頼性は高い・車検場専門の作業員が多数常駐しているため、スムーズな作業が期待できる
民間の車検専門店	・ディーラーや車検場に比べて費用が安い・点検に特化しているため、対応が早い・必要以上のサービスは充実していない場合がある
ガソリンスタンド	・なじみがあるお店に気軽に頼める・一部の店舗のみでの実施の場合があり、事前にサービスがあるか確認が必要・整備工場を別に設けていることがほとんどのため、時間がかかる

車検にかかる費用の相場は、車種や車の年式、走行距離、地域によって異なります。

一般的には下記が目安とされていますが、必要な修理や部品交換の必要性によっても費用が変わってきます。

この費用には、基本料金、点検・整備費用（消費税込み）、自動車重量税、自賠責保険料、印紙代などが含まれます。

下記は、基本料金、点検・整備費用（消費税込み）の一例であり、ディーラーなどで多くある内訳です。

また、自動車重量税、自賠責保険料、印紙代は「法定費用」と括られていて、法律で料金が定められているため、減額はできません。そのため、該当車の法定費用を事前に把握しておくこともできます。

法定費用	概要	費用相場
自動車重量税	・車両重量や登録初年度からの経過年数に応じて税額が変わり、2年分ごとの納税・軽自動車以外は車両重量500kg増えるごとに増額される・エコカーならば免税・減税措置もある	エコカー：5,000円から30,000円軽自動車：5,000円から9,000円普通車：10,000円から40,000円大型自動車：30,000円から70,000円
自賠責保険料	・公道の運転では加入が法律で定められている	15,000円から20,000円
印紙代	・車検証など発行手数料を支払うための印紙代金・車種や申請方法によって証紙代も追加となる	1,600円前後

車検費用は、点検や整備、保険料などを含めた総合的な費用で確認することが大切です。

車検にかかる費用は、車のサイズや年式、走行距離、整備状態などによって異なります。

しかし、コツをつかんでおくことで費用を抑えられます。

コツ	備考
日頃からメンテナンスを欠かさない	・日頃より部品の修理・交換をしておくことで、検査や整備の項目を必要最低限にしぼり、技術料の上乗せを避けられる・特に古い年式であったり、走行距離が多かったりする車は、経年劣化や摩耗による部品交換も増えるため注意する
自分の手で車検を実施する（ユーザー車検）	・自分で車検場へ持ち込んで車検をする方法は、業者への依頼費用が不要となり、法定費用のみに抑えられる・安全面に保証はなく、専門知識は必須のため、事前に大体の陸運局でおこなわれている講習の受講がおすす
車検時期に余裕を持って予約をする	・車検時期ギリギリになる場合、一部の店舗では急ぎ分の料金が加算される可能性がある・余裕を持った予約により、リスクが減らせる
過剰整備に気をつける	・本来は不要な検査や整備、部品交換を相談なくおこなって、料金を上乗せする業者もいるため注意が必要
相見積もりを取る	・ディーラーや民間車検で相見積もりを取ると、特別割引される可能性がある。時間に余裕のある場合は積極的に