ドラレコって本当に必要？ドライブレコーダーの普及率と必要性について

ドライブレコーダーは、近年社会問題となっているあおり運転や、事故への対策として広く認知されるようになりました。しかし、「ドライブレコーダーって本当に必要？」「値段も高いし導入に踏み切れない」という方も多いのではないでしょうか？そこで今回は、ドライブレコーダーの普及率と必要性について詳しく解説していきます。

国土交通省が実施したアンケートの「ドライブレコーダーについて知っているか」という質問に関して、「よく知っている」「名前程度は知っている」と回答した人は全体の数値に対し、ほぼ100％でした。特に20代の認知度は約99％と非常に高く、ドライブレコーダーはすでに一般的な機器として認知されているといえます。

これには、あおり運転に関する報道が増え社会問題として注目されたことや、ドライブレコーダーの技術が向上したことが関係しています。
従来のドライブレコーダーは、事故の瞬間の映像だけを記録する程度のものでした。しかし、現在では車内の様子を記録できるもの、駐車場などでの監視機能が付いたものなど、高性能かつ多機能なモデルが登場しています。

それでは、ドライブレコーダーの普及率はどのくらいなのでしょうか？
同アンケートの「ドライブレコーダーを搭載しているか」という質問に対しては、全体の約46％が「搭載している」と回答しています。そして、最もドライブレコーダーを搭載している世代は認知度と同じく20代で、約54％と過半数を上回っています。
一方、70代以上は普及率が約40％と、最も低い結果となりました。近年、高齢ドライバーによる事故が増加していますが、この70代以上の普及率を高められれば事故原因が判明できるため、高齢ドライバーによる事故減少施策の助けになるかもしれません。

ドライブレコーダーは、事故にあったときの証拠を記録する重要な機器です。信号や周囲の車の状況、走行速度など、その瞬間が正確に記録されるため客観的な判断ができます。これまで、物的証拠がない事故では正しい判断が難しいケースも多くありましたが、そういったケースの事故を減少させることにつながるでしょう。

また、駐車場での車上荒らしや当て逃げ対策にも有効です。ドライブレコーダーによっては、駐車中も映像を記録し続ける機能が搭載されているものもあり、車から離れている間に被害を受けても、その証拠を残すことができます。

現在では、多くの企業がドライブレコーダー市場に参入しています。その理由として、物流や運送業界で、ドライブレコーダーの導入を義務化する動きが強まっていることが挙げられるでしょう。例えば、貸切バス事業においては2016年3月から、貸切バスへのドライブレコーダー搭載や指導・監督が義務化されました。
この物流・運送業界でのドライブレコーダー搭載義務の流れを受け、一般車においても義務化される可能性があると考えられています。

現在、ドライブレコーダーは売り切れが相次ぐほどの需要があります。物流・運送業界だけでなく、一般車においても義務化の動きが強まれば、今後さらにドライブレコーダーの需要は高まっていくでしょう。

今回は、ドライブレコーダーの普及率と必要性について解説しました。事故やあおり運転の対策として、多くの人に認知されているドライブレコーダーですが、その普及率は約46％と過半数を下回っています。

ドライブレコーダーは、事故にあったときの証拠を記録する重要な機器です。その瞬間の周囲の交通状況や車の速度を正確に記録できるため、事故の状況を正しく知ることができます。今後、一般車においてもドライブレコーダーの搭載の義務化が検討されたら、普及率はより高まるでしょう。
ドライブレコーダー導入を迷っている方は、ぜひこの記事を参考に検討してみてください。