音声ナビを採用したAI搭載のドライビングパートナー「NP1」発売

　国内市場向けブランドの車載機器を提供するパイオニアは2月10日、音声と通信でドライブ環境を革新するコネクテッドデバイス「NP1」を発表、同日より予約を開始した。なお、一般発売は3月2日を予定している。希望小売価格は、65,780円～93,500円（消費税込み）。
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音声で必要な情報が把握可能！モビリティAIプラットフォームを開発

　今回発売されるコネクテッドデバイス「NP1」は、ドライビングパーソナル音声AIを搭載することで、世界に先駆けた全く新しいドライビングパートナーとなっている。近年の車載機器は、目や手で行う機器操作や情報の確認が多いことで大きな負荷やストレスになっていると考え、ドライバーや車両の状況を把握しながら今後の行動を予測し、音声により必要な情報を最適なタイミングで伝える初採用のモビリティAIプラットフォーム「Piomatix(パイオマティクス)」搭載のデバイスを開発するに至った。

音声だけで操作・案内する「スマート音声ナビ」を採用！クラウドに自動保存する機能も搭載

　同製品の主な特徴として、音声だけで操作・案内する「スマート音声ナビ」を採用。行き先や周辺施設などの情報を本機に話しかけるだけで検索し、常時通信を接続することで、常に最新のルート情報や検索結果を案内する。画面がないことで視線を前方に集中でき、安全でスムーズな運転が可能となった。
　また、Cerence社の自然対話型音声認識エンジンも搭載。よく行く場所の情報が自動保存される機能も活用することで、あいまいな表現でもスムーズに目的地を呼び出して設定可能とした。ルート誘導も、信号や一時停止標識などの分かりやすい目印を伝えながら、どのレーンを進んでどの方面に向かうのかを具体的に案内する。

　その他、安全性能については前方と車内後方用のカメラを２つ搭載。録画映像は通常時のSDカード保存に加え、衝撃検知時やユーザーの音声や手動による操作時は、映像をクラウド上にも保存する機能も採用した。もしもの時にも録り逃しの心配が無く、スマートフォンで簡単に録画映像を確認することができる。
　さらに、駐車中に衝撃を検知して録画する「駐車異常通知」機能※1や、美しい景色や車内の様子などの残しておきたい場面を音声だけで撮影・録画できる機能、トラブルになりそうな後方車の接近を通知する「後続車異常接近通知」機能も搭載した。
※1 駐車監視用電源ケーブルが別途必要。　

車室内をオンライン化するWi-Fiスポット機能を搭載！車外の人と情報共有できる機能も採用

　その他の機能では、車室内をオンライン化するWi-Fiスポット機能を搭載。車内向けインターネット接続サービス「docomo in Car Connect」を別途契約することで、LTEデータ通信を定額・無制限で利用可能とした。手持ちのスマートフォンやタブレット端末を最大5台まで接続でき、動画や音楽などのストリーミング再生やオンラインゲームなどのコンテンツも車内で快適に楽しめる。料金プランは、1日・30日・365日と利用用途や期間に合わせた計３つを用意。スマートフォン専用アプリ「My NP1」から簡単に申し込みが可能となっている。

　また、常に新しい情報や機能で最新のカーライフを提供する「もっとカーライフ＋＋」は、本機のカメラとマイクを利用して、車外の人のスマートフォンを介することでリアルタイムな情報共有が可能な「ドライブコール」機能と、時間・自車位置・地図・センサーデータの情報を組み合わせ、ドライバーが興味を持つトピックを案内する「ドライブトピック」機能を搭載。「Amazon Alexa」の音声アシスタントも搭載予定(2022年春予定）となっており、便利で快適なドライブサポート機能を提供する。

ドライブパートナー「NP1」購入プラン

※4 価格や利用条件などの詳細は、ECサイト パイオニア公式オンラインショップ（https://shop.pioneer.jp）に掲載
※5 バリュープランは、ECサイトのみの取り扱い

モビリティAIプラットフォーム「パイオマティクス」について

　複数のAIテクノロジーと音声インターフェースの組み合わせにより、新たなドライブ体験を創出するパイオニア独自のモビリティAIプラットフォーム。さまざまなセンサーデータを利用することで、ドライバーや車両・走行の状況を把握し、適切なタイミングに音声でサービス提供を行う。
　また、ドライバーの嗜好や走行中の状況を記憶・学習し、過去の情報と組み合わせることでパーソナライズされた情報提供を可能とした。クラウドの膨大なデータと計算量で最適なコンテンツを推定するとともに、瞬時の判断が必要なタイミングでは「NP1」などのエッジ端末を活用。さまざまなセンシングと高速処理が可能なエッジデバイスと、ビッグデータ処理を行うクラウドを連携させることにより、常に新しくて便利なサービスを創出する。