チャイルドシートとジュニアシートの兼用は可能か？

チャイルドシートやジュニアシートと呼ばれるものは、いずれも、子供を自動車に乗せる場合、通常の大人用シートベルトの着用では危険が伴うため、子供の体格等に合わせて設計された、座席に固定して用いる補助装置のことを言います。

一般的には、チャイルドシートが乳幼児用で、ジュニアシートがある程度成長をした幼児用と捉えられています。

これらは、道路交通法で6歳未満の乳幼児には着用が義務付けられているほか、万が一の交通事故で衝撃を軽減するために、体の小さいお子さんには着用したほうが良いと注意喚起が行われています。

道路交通法第71条の3第3項において、幼児用補助装置（いわゆるチャイルドシートやジュニアシート）を使用しないで幼児を乗せて自動車を運転してはいけないと決められています。なお、幼児とは道路交通法第14条第3項において6歳未満の子供と定義されています。

また、道路交通法第71条の3第3項には、「幼児の発育の程度に応じた形状を有するもの」という幼児用補助装置の規定もあります。分かりやすくに言うと、6歳未満の幼児は、体の大きさに合ったチャイルドシートやジュニアシートの着用が義務付けられているのです。

なお、チャイルドシートとジュニアシートの着用期間や区分けについては、メーカーや製品によって異なるため一概には言えない部分はあります。その中で大まかな違いを説明すると、ベビーシートの期間が終わり、1歳くらいから使用し始めるのがチャイルドシートになります。

車のシートベルトではなく、5点式ハーネスで体をホールドするのが一般的です。一方のジュニアシートは、概ね体重が15kg程度から使用できる製品で、車のシートベルトで直接体をホールドする製品です。なお、背もたれ付きのモデルと、座面部分のみの簡易的なモデルの両方があります。

チャイルドシートやジュニアシートは、体重や身長によってさまざまな商品が販売されています。

商品ごとの対応規格を超える重さや大きさの児童に対しては、充分な安全性を確保できない恐れがあります。
そのため、成長に合わせて、より大きなお子様に使えるジュニアシートへと変更するのが基本です。

しかし、最近では乳児から幼児まで使えるように、お子様の大きさに合わせて、各ベルトや、座面の高さを調整するためのアジャスターが装備された、兼用商品も発売されています。

こういったものであれば、成長に合わせてシートの調節をすれば、安全を確保できるため兼用が可能です

法的な着用義務だけを考えれば、子供が6歳以上になればジュニアシートを使用しなくても問題はありません。しかし、子供が車のシートベルトに適合した大きさに成長するでは、ジュニアシートの使用がおすすめです。

車のシートベルトは、身長約140cm以上の体型に対して、衝突時の動きを効果的に抑えるように設計されています。6歳の平均身長は115cm程度であり、140cmには遠く及びません。仮に身長115cmの幼児がシートベルトをして事故が起きた場合、ベルトが首にかかってしまい危険な状態になる可能性もあるのです。

身長が140cmになるのは、概ね10歳から11歳（小学校5-6年生）となります。現在では、ジュニアシートのラインアップも充実してきており、小学校高学年まで使える製品も増えています。

子供の体型に合ったジュニアシートを選んであげることは、子供が車内にいるときの快適性や安全性を確保するうえで非常に重要です。このように、子供の身長が140cmを超えるまでは、ジュニアシートの着用がおすすめです。

チャイルドシートは大切なお子様の命を守るための装備です。そのため、国土交通省では、各商品のテスト情報を含めたアセスメントを公開しています。
その中で、安全基準を満たしたものに関しては「Eマーク」と呼ばれるマークが付与されるので、購入時にはきちんとこのマークがあるかチェックをすると安心です。

また、このマークには対応する車の種類やお子様の体重範囲について記載が行われており、その範囲内であれば兼用できますので合わせて確認しておきましょう。

チャイルドシートやジュニアシートは、対象の体重が定められていますので、その範囲内であればお子様の成長に合わせて変更することなく兼用できます。

購入時には、安全基準を満たしているか確認するとともに、商品の対象となっている体重範囲についても注目しましょう。

今回は、チャイルドシートとジュニアシートについて、それらの違いや着用義務、兼用することは可能かどうかについて詳しく解説してきました。

法的な着用義務は6歳未満の幼児となっていますが、それはあくまで最低限の基準を示しているに過ぎません。6歳を過ぎても身長が140cm程度になるまでは、ジュニアシートの着用が推奨されます。ジュニアシートとの兼用についても、各メーカーの製品の特長をよく読み、兼用が可能か確認をするようにしましょう。